社会学部現代社会学科の大塚良治教授（テーマパーク・観光まちづくり学ゼミナール）が鉄道経営についてコメントした記事が、『AERA』（2025年3月24日増大号）に掲載されました。

鉄道は社会資本であり、極めて公益性の高いインフラですが、日本では、鉄道事業者が全てを独立採算で賄うのが原則とされてきました。そのため、赤字経営は事業の失敗と見なされ、廃止となってきた背景があります。少子化やマイカーの普及、都市への人口集中が進む中、稼ぐ力が細ったローカル線の存廃を巡る議論が各地で進んでいます。

”「えちぜん鉄道」の“顔”アテンダント、観光客案内や高齢者サポートも ローカル線復活のカギは”と題した記事の中で、大塚教授は鉄道は街づくりや地方創生に重要な役割を果たすこと、鉄道があれば観光客を誘致できるだけでなく、地域間交流の活性化により関係人口も獲得できることを指摘し、「鉄道を、観光とまちづくりの装置として位置づけること、回復が見込めない鉄道は、テーマパーク化することも一つの方法」と提言しました。

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