社会学部現代社会学科の大塚良治教授（テーマパーク・観光まちづくりゼミナール）が、JR各社の観光振興に関する論考を『Merkmal』（6月23日配信）に寄稿しました。

大塚教授は論考で、国鉄分割民営化前年の自民党意見広告に記載された公約「楽しい旅行をつぎつぎと企画します」が実現されているかを検証。JR四国が四国4県の国立大学と連携して学生が考案した旅行プランの一部を商品化していることや、高知商業高校の生徒さんたちから魚梁瀬（やなせ）森林鉄道をめぐる旅行プランの提案を受けていること、また、JR各社が観光列車運行に取り組んでいることなどを例に挙げ、公約は「実現できている」と評価しています。

一方で、JR各社の定期収入割合は大手私鉄と比べると総じて低く、このことが観光利用を促進する必要性を高めているという見方もできることを示唆。鉄道を未来に残していくためには、若年層の減少で低迷している通勤利用者の増加も必要であると指摘しています。

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